野村證券の“働きやすさ”を支えるJabraのヘッドセット。

野村グループの “会社指定品”の中でも、どの部署でも安心して使える標準的なヘッドセットとして定着しているJabra Evolve2 30。しかしコスト対効果にシビアな企業風土が根付いている同社では「Jabra以外の製品でも良いのでは？」という声もあったという。

「確かに、他社の製品でもWEB会議はできます。しかし、マイクのノイズキャンセルが弱い他社のヘッドセットでは、お客様に“他の人の声が混ざって聞き取りづらい“と言われてしまうケースがあるんです。お客様にクリアな音声を届けたいなら、 やっぱりJabra。お客様とのリモートでのやり取りが多い部署では、 Jabraを部署の標準品として採用しています。」

そう語るのは、 同社ITインフラストラクチャー部エグゼグティブ・ディレクターのマーレーさん。マーレーさんは続けてJabraの魅力をこう語る。

「ヘッドセットによっては、 マイクが周りの声を拾ってしまったり、逆に自分の声も聞こえにくくしてしまうものもあります。その点、 Jabraのマイクは最適です。 余計な音はカットしつつも、自分の声はしっかりと拾ってくれます。在宅での家族の声や、デスクでの隣の席の声が心配な方にピッタリでしょう。」

一方で管理者の立場から見ると、Jabraには別の強みもあるという。同部署オフィス基盤課長の佐藤さんは、Jabra導入の経緯をこう振り返る。

「Jabraはもともと海外拠点での実績があり、コロナ禍でも迅速に調達できたのが導入のきっかけです。コロナ禍も含めて、これまで過去実績として安定的に供給されている点はとても満足しています。 数千台単位で調達する当社にとって、安定供給は大事なポイント。 今後も安定供給されることを期待しています。」

選ばれ続ける理由はそれだけではないと、佐藤さんは続ける。

「市場には、今でも旧式の接続規格を使っていたり、製品ラインの統廃合が分かりづらいメーカーもあります。一方で、モデルチェンジが早すぎると、今度は検証作業の手間が増えるんです。Jabraなら、それらの心配がいりません。管理する側として安心して扱えます。」

また佐藤さんは、大事な場面ではJabraの使用を推奨すると話す。

「もちろん他社の製品で十分なケースもあります。 例えば、雑音のない静かな環境であれば、他社の製品でも大丈夫でしょう。ただし、ガヤガヤとした環境で大事な話をする場合はJabraを使ってください、というスタンスです。」

2020年、大型のオフィス移転時に席数を約70％に削減し、新しいオフィスビルに移転した全社員にヘッドセットを配布した同社。従業員満足度の観点から見て、ヘッドセットは必要不可欠だったとマーレーさんは話す。

「リモートワークやハイブリッドワーク、場所に縛られない働き方を支えるにあたって、ヘッドセットは必須アイテムです。コスト対効果の面でも、フロアを減らしたことで家賃コストが大幅に削減できたので、ヘッドセットの導入コストは十二分に吸収できていると考えています。」

また、こうした環境の整備は、採用力や企業ブランドにもつながっているという。

「私たちは働きやすい環境づくりや従業員満足度を大切にしています。特にIT人材の採用ではリモートワーク環境は重要。Jabraのように信頼性が高く、使い心地に配慮された製品を配備していることは、 企業への信頼感にも繋がると考えています。」

コスト対効果にシビアな風土を持ちつつも、働きやすい環境を大切にする同社において、Jabraは“必要な品質を過不足なく満たす存在”なのだろう。価格以上の価値がある必須デバイスとして、今後も選ばれ続けていくはずだ。